1日に発売された建築ジャーナル5月号に、インタビュー記事が掲載されています。



団塊世代の方々の退職後、低金利や相続対策を背景に、住宅建築の最後のブームが予想されています。言うまでもなく住宅は街の一部であり、建築は一つの文化です。

日本人の資産が日本の明日への投資となり、自国の風景・技術・文化が次世代に継承されるためには、そのピーク前に、正しき道筋がどこかで示される必要があります。

また昨年の震災で、期せずして住宅地の耐震化が急がれる状況も明らかとなりました。

そこで安全対策に加え、風景・技術・文化の継承と、未だ我国に足りない建築文化への意識改革を目指す一策と信じ、国に先んじて都に進言した提案についての記事です。

世界が注目する日本人建築家の設計能力はもっと広く活かされていいし、能力があるならなお「少ない機会を奪い合うより、機会を拡げる努力すべき」と常々思ってきましたが、そのことがひいては国民のため、景観のため、未来のためになるはずなのです。

誰も敵とせず、（一般消費者を騙すつもりの人以外は）損をしない、純粋な正論です。
もし記事をお読み頂き、ご賛同頂下さる方がいらしたら、是非ご連絡下さい。